SMO（治験施設支援機関）は医療機関の治験業務を支援します
治験は1998年4月に試行された新GCP（臨床試験の実施基準）に基づいて行なわれますが、従来の旧GCPに比べて、治験を行なう際の基準が大変厳しくなり、書類の整備・管理や、手続きが複雑になりました。その結果として、治験を国内ではなく海外でおこなうという「治験の空洞化現象」が問題になりました。
こうした中、新GCPに基づき適正で円滑な治験が実施できるよう、医療機関において煩雑な治験業務の一部を受託（代行）する企業として誕生したのが、SMO（治験施設支援機関）です。
具体的には、被験者の組み入れとケア、治験薬の管理、治験施設の管理、審査委員会への諸手続きや薬事対応業務の一つまたは複数の業務を医療機関から受託または代行します。多くの場合、CRC（治験コーディネーター）を派遣して、業務の支援を行っています。
治験に関わる医師、看護師、事務局の業務を支援することにより、関係スタッフの負担が軽減され、治験の品質、スピードの向上が期待でるようになりました。
SMOの費用は一般的に製薬会社の負担となりますので、治験を実施する医療機関の経済的負担はなく、治験の実施症例数に応じて研究費（一例あたり平均30万円）を受取ることが出来ます。
治験の実施において信頼性を確保したデータを得るためには、治験の実施に直接関与するSMOと、治験依頼者として治験を依頼し、管理するCRO（開発業務受託機関）の独立性を確保するなど、客観的に信頼性が確保される体制を構築することが必要となります。このため、CROとして業務を実施していた企業がSMO事業を新たに開始する例も以前は見られましたが、現在はCROとSMOの独立性を保つために分社化が進んでいます。
SMOへ転職する際に求められる人材は、CRC業務ならびにSMA（治験事務局担当）業務の経験者、医薬品等の臨床開発業務経験者（CRA、データマネージャー、臨床統計、QC/QA）などです。